「年齢を重ねると、賃貸住宅は借りにくくなる」。そんな話を耳にして、不安を感じたことがある人は少なくないでしょう。将来の住まいを確保するために、早めに持ち家を選ぶ――一見、堅実に思える判断ですが、そこには思わぬ落とし穴が潜んでいることもあります。今回は、50代で住宅ローンを組んだある夫婦のケースを通して、老後の住まいとお金の向き合い方を考えてみます。

千葉県で暮らす60代の夫婦は、現在も仕事を続けながら生活しています。子どもたちは独立し、夫婦2人の暮らしは一見落ち着いているように見えますが、実際には毎月の住宅ローン返済が大きな負担となっています。家を購入したのは、夫が52歳のとき。転勤が多く、長年賃貸生活を続けてきた中で、「老後に住む家だけは確保しておきたい」という思いが強くなったのがきっかけでした。

背中を押したのは、知人との何気ない会話でした。賃貸経営の立場から語られた「高齢になると貸しにくい」という現実的な意見を聞き、将来への不安が一気に現実味を帯びたといいます。そこで夫婦は、中古の一戸建てを購入。退職金で繰り上げ返済すれば何とかなるだろうと考え、長期の住宅ローンを組みました。

当初の計画では、定年後も無理なく返済できるはずでした。しかし、現実は想定通りには進みませんでした。定年後、収入は大きく減少し、さらに受け取った退職金は当初の見込みより少ない金額に。加えて、金利環境の変化により、毎月の返済額が将来的に増える可能性も出てきました。年金生活に入った後もローンが残る状況が現実味を帯び、家計への不安は一気に高まったのです。

「住む場所を守るために家を買ったはずなのに、そのせいで老後の生活が苦しくなるかもしれない」。そう感じたとき、夫婦は初めて選択を見直す必要性に気づきました。

50代から住宅ローンを組む場合、特に注意したい点があります。ひとつは、完済時の年齢と定年後の収入のギャップです。現役時代と同じ返済額が続くことで、家計を圧迫するケースは少なくありません。次に、退職金や金利が想定通りにならないリスクです。将来の受取額や経済環境は、思った以上に変わりやすいものです。そしてもうひとつが、「高齢者は賃貸に住めない」という不安の捉え方です。確かに課題はありますが、高齢者向けの賃貸制度や支援の仕組みも少しずつ整ってきています。

重要なのは、「借りられないかもしれないから買う」という単純な発想ではなく、住まいと資金を長期的にどう配分するかを冷静に考えることです。持ち家にこだわらず、住み替えや賃貸の再検討、自宅を活用した金融制度など、選択肢は一つではありません。

この記事のポイントは、50代での住宅購入は老後の安心につながる一方で、収入減少、退職金の変動、金利上昇といった複数のリスクを同時に抱える可能性があることです。また、「高齢になると住めなくなる」という不安だけで判断せず、制度や市場の変化も踏まえて選択することが大切です。老後の安定した暮らしのためには、早めに情報を集め、必要に応じて専門家の視点を取り入れながら、自分たちに合った住まい方を考えることが欠かせないといえるでしょう。